経済と相場基本原則

■物価の高低と経済要因 物価の高低は、次の要因が影響すると考えられています。
経済要因
景気
金利
出回っているお金の量
物価高
好況
高い
多い
物価安
不況
低い
少ない
この3つの要因(景気・金利・お金の量)は、それぞれが関係しあっています。

好景気では、物価が高くなります。

一つ目は、需要と供給の関係です。
消費者の消費意欲が高いので、商品の値段を高くしても買うだろう、ということで値段が上がります。

二つ目は、好景気では「出回っているお金の量」が多いので、商品の値段が上がります。
故に、好景気は、物価が高くなるのです。

そこで、物価が高くなりすぎると、国民の生活に困窮が生じるため、日銀は、物価高を改善しようとします。

日銀の行う方法の一つが「公定歩合の操作」です。 「出回っているお金の量」が多いので、「金利」を高くします。金利を高くすると企業が銀行からお金を借りなくなります。

よって「出回っているお金の量」が減ります。
「出回っているお金の量」が減ると、物価が下がります。
二つ目の方法が「公開市場操作」です。
各銀行の持つお金を増減させることで、「出回っているお金の量」を調節することです。

銀行に国債を売ることで、銀行が持つお金の量を減らします。これを売りオペレーション(売りオペ)といいます。

これで、銀行は貸し出せるお金が少なくなったので、お金を貸しにくくなります。
そのため「出回っているお金の量」が減り、物価が下がります。
逆に不景気では、物価が低くなります。 不景気では、消費者は消費意欲が減退しています。

そのため物価を下げないと、買ってくれません。

また「出回っているお金の量」が少ないので、日銀は、先ほどと逆の政策を行い、「出回っているお金の量」を増やします。

■為替と物価 物価が変動する要因の一つに、為替相場の影響が挙げられます。

さきほどは、「出回っているお金の量」によって物価が上下するという説明をしました。
これは、主に国内要因です。 為替は、これとはまた趣が違っています。
日本の場合を考えてみましょう。
円高は、物価を下げる働きをします。
円安は、物価を上げる働きをします。

表題に挙げた「経済原則③物価安=円高、物価高=円安」とは、このことを指しています。

つまり、物価安だから円高なのではなく、円高だから物価安なのです。
物価高だから円安なのではなく、円安だから物価高なのです。

■何故、円高が物価を下げるのか? 輸入品の物価が下がるからです。

1ドル=100円→90円(円高)になれば、1,000円の輸入品が、900円になります。

輸入のブランド製品や外国の車・家庭用品などの物価が下がります。
輸入していいる石油・鉄鉱石・木材などの資源の価格が下がります。
その資源をもとに商品が作られていれば、その商品の値段が下がります。(実際はあまり下がらないが…) そうして、輸入品が安ければ、国内の商品も競争力を保つために値段を下げます。
これらの効果で、円高は物価を下げる働きがあります。
円安では、この逆の動きがおこり、物価高になるのです。 この円安が原因で起こるインフレを、輸入インフレといい、 円高が原因で起こるデフレを輸入デフレといいます。